長期優良住宅を建てよう

省エネ住宅には様々な種類の住宅がありますが、長期優良住宅もその中のひとつです。長期優良住宅とは、長期間にわたって快適かつ安心して暮らすことができる住宅のことで、平成21年より開始された長期優良住宅認定制度の基準を満たした住宅が認定されます。

長期優良住宅は、長く住み続けられる住宅であるためエコの観点からも評価されていますが、認定されるためには、構造躯体等の劣化対策・可変性・耐震性・維持管理および更新の容易性・省エネルギー性・バリアフリー性・居住環境・維持保全計画・住戸面積の9つの基準を全て満たさなければなりません。可変性とは、ライフスタイルの変化に応じて間取りの変更などが柔軟に行えること、居住環境とは、良好な景観を形成するといった居住環境への配慮がなされていることを意味しています。また、維持保全計画では、建築時から将来的に行う定期的な点検や補修などの計画を立てていること、住戸面積では、一戸建ての場合は延床面積が75平米以上で、少なくとも一つのフロアの床面積が40平米以上である必要があります。

また、長期優良住宅は長期間にわたり快適・安心に暮らせるというメリットがありますが、一般的な住宅よりも建築コストが高くなるとともに、メンテナンスの手間や費用がかかるというデメリットがあります。加えて、認定されるためには、着工前に都道府県知事などに申請する必要があるのですが、この申請には手間と時間がかかる上に、認定手数料や技術審査料などに5~6万円ほどの費用がかかります。ハウスメーカーや工務店などに申請を代行してもらうことも可能ではありますが、その場合はトータルで10万円程度の費用がかかることを念頭に置いておかなければなりません。

しかし、長期優良住宅は税金面で様々な優遇を受けられるというメリットがあります。例えば、住宅ローンを利用した場合、10年間にわたり借り入れしたローンの年末残高の1%が所得税と住民税から控除される住宅ローン減税が受けられますが、一般住宅の場合は控除対象限度額が4,000万円であるのに対し、長期優良住宅の場合は5,000万円となります。また、不動産を取得した際や新築・増築した際に発生する不動産所得税が軽減されるのもメリットのひとつです。一般的な新築住宅の場合、固定資産税評価額から1,200万円を差し引いた額の3%が不動産所得税となりますが、長期優良住宅の場合は軽減率が大きく、固定資産税評価額から1,300万円を差し引いた額の3%が不動産所得税となります。さらに、登録免許税の税率引き下げや固定資産税の軽減期間の延長といった優遇を受けることが可能です。

このように、税金面で様々な優遇措置を受けることが可能なので、マイホームを計画する際は長期優良住宅も選択肢のひとつに入れてみてはいかがでしょうか。